人材の活躍推進・健康増進・働きがいの向上


教育カリキュラム
当社では、社員の自ら学び成長する意欲を支援することで、会社の発展や社会に貢献できる自律的で課題達成志向の高い人材を育成するとともに、創造的な組織風土の醸成を目指しています。
そのため、さまざまな形で社員の能力開発を支援するための教育カリキュラムを実施しています。

ワーク・ライフ・バランス、ダイバーシティの推進
生産性の向上につながる働き方改革の推進を重要な課題の一つと位置づけ、業務の見直しや長時間労働対策、コアタイムのないフレックスタイム制度やテレワーク勤務制度など、柔軟な働き方ができる制度や環境を整備しています。年間総労働時間管理については、年度ごとに具体的な目標値を設定し、毎月各部署にフィードバックすることで、超過勤務時間の削減と年次有給休暇取得の促進を図っています。
その結果、全社で100%近い年次有給休暇取得率となり、年間総労働時間も所期の目標を達成しています。
今後も、社員が心身の健康を維持し、多様な人材が活躍し、社員一人ひとりが自分に合った働き方を実現するために、各種施策に取り組んでいきます。
単位 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | |||
---|---|---|---|---|---|---|
子育て | 育児休業取得率(男性) | % | 28.6 | 63.6 | ![]() |
89.4 |
育児休業取得率(女性) | % | 100 | 100 | ![]() |
100 | |
産休・育休取得者の復職率 | % | 100 | 100 | ![]() |
100 | |
ダイバーシティ | 女性社員比率 | % | 13.6 | 14.1 | ![]() |
14.7 |
女性管理職比率 | % | 2.8 | 4.3 | ![]() |
4.2 | |
日勤総合職 女性採用比率 | % | 43.8 | 40.9 | ![]() |
47.8 | |
障がい者雇用率※ | % | 2.52 | 2.67 | ![]() |
2.91 | |
働き方 | 年次有給休暇取得率 | % | 97.0 | 100 | ![]() |
96.8 |
年間総労働時間 | 時間 | 1,896 | 1,886 | ![]() |
1,877 |
- ※各年とも翌年度6月1日現在
法定雇用率:~2023年3月 2.3% 、2024年4月~ 2.5%
OUR VOICE

化成品第二研究室
社会人の「基礎」が身についた新入社員研修
研修を通し、社会人の「基礎」が身についたと感じました。仕事上のコミュニケーションについて、挨拶、傾聴、質問などに分解し、多角的に学ぶことができました。また、リフレクションの機会が定期的にあり、研修内容の定着に効果的でした。培った「基礎」を発揮し、課題達成に向けて協働・開拓する人材になりたいです。

酸化エチレン製造課
育児休業制度を利用して
長女の出生に合わせて育休取得を考えている中、千葉工場の同僚から「制度としてあるのだから利用すべきだよ」のアドバイスもあり、約1カ月の育児休業を取得。育児休業によって、出産直後の妻の産後ケアと子育てに専念することができました。
復職後も、気負わず自分のペースで仕事ができるのは社風と制度のおかげです。育児休業中に勤務調整や業務代行をしてくれた同僚に感謝しています。これからも家族を大事に仕事もがんばります。

開発センター
機能性樹脂
製造技術課
資格取得のための学びを通じて
資格試験を通してさまざまな分野に触れることで、自分の可能性を広げられると考えています。また、新しいことを知る楽しさも感じています。知識を得ることで、日常的に触っていた装置の見え方が変わるなんてこともしばしば。通信教育や各種講習、教材の貸与など多くの会社支援制度を利用しており、その充実ぶりにも感謝しています。

人材開発グループ
在宅勤務制度を利用して
ライフステージが変わっても長く働き続けるためには、会社の制度が整っていることと、それを当たり前に活用できる社風が不可欠だと日々感じています。例えば、在宅勤務は通勤時間分を業務や育児に充てて有意義に使うことができ、非常に助かっています。周囲の協力もいただきながら、仕事と家庭の両立に励んでいます。
MESSAGE

櫻庭 聡
CSR統括部・人事部*・総務部・経理財務部 担当
*社長専決事項を除く
人材は事業継続の基盤となるものです。当社は多様な人材の活躍推進、健康増進、働きがいの向上を重点項目とし、各種の取り組みを行っています。
多様な人材の活躍推進については特に女性管理職比率の向上のため、中堅層にマネジメントへの意識づけを行うことや、未来の女性リーダー育成のため、新卒女性採用比率の向上に取り組んでいます。
健康増進については、健康診断の有所見者への丁寧な指導を行い、従業員一人ひとりの健康に留意しています。
2024年度からは「健康経営方針」を策定し、重要な経営課題として、従業員の健康維持・増進、傷病予防、健康で働きがいのある職場環境づくりに努めていきます。
また、働きがいの向上のため、全従業員意識調査によるモニタリングや、各種教育研修の充実を図っています。